ソーシャルギフト（eギフト）サービス10社を比較！法人向けと個人向けの目的別に紹介

ソーシャルギフト（eギフト）サービスは、直接会わなくてもスマホがあれば簡単に送るとこができる新しい贈り物の方法です。ビジネスでも個人のライフイベントでも利用できるため、導入を検討する企業は増えています。

この記事では、ソーシャルギフトサービスの導入について、個人向けと法人向けの目的別の選び方と、おすすめのソーシャルギフトサービス10社を徹底比較します。各サービスの特徴と違いを知り、事業に最適なソーシャルギフトサービスを見つける参考にしてみてください。

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ソーシャルギフト（eギフト）とは？

ソーシャルギフトは、住所や本名を知らない相手にも、SNSやメールで簡単にギフトを贈ることができるデジタルサービスです。「eギフト」「SNSギフト」「デジタルギフト」と呼ばれることもあります。オンラインで気軽に送ることができるため、近年利用者は急増しています。

ソーシャルギフトサービスの目的別の選び方

企業にソーシャルギフトサービスの導入を検討するとき、その目的によって選ぶサービスが異なります。

個人へのギフトとして利用してもらうために自社商品を販売したい場合
→個人向けソーシャルギフトサービスを選択

販促キャンペーンや、従業員への福利厚生などでソーシャルギフトを利用する場合
→法人向けソーシャルギフトサービスを選択

ここからは、法人向けサービスと個人向けサービスの違いについて解説します。

個人向けソーシャルギフトサービスの特徴

個人向けソーシャルギフトサービスは、個人が友人や家族に気軽にギフトを贈るために利用します。誕生日や記念日、感謝の気持ちを伝えるためなど、日常的なシーンで活用されます。例えば、LINEギフトやスターバックスeギフトなどは、利用したことがある方も多いのではないでしょうか。簡単な操作でSNSやメッセージアプリを通じて贈ることができ、相手の住所を知らずにギフトを送れる利便性があります。

自社商品を販売したい場合は、出店を募集しているギフトモールか、自社ECサイトにeギフト機能を導入できるサービスを選びましょう。特に、商品カタログを提供しているサービスや、出品手続きが簡単なプラットフォームを選ぶと良いでしょう。販売戦略に合わせて、最適なサービスを選択しましょう。

自社サイトに導入する

ECサイトにeギフト機能を導入する場合、ギフトモールに出店するプラットフォーム型と比べて、比較的コストが抑えられます。月額料金がかかるのが一般的ですが、手数料に関してはプラットフォーム型よりも安価な傾向があります。また、手続きや審査などがスピーディで、簡単に始められるのも特徴です。

柔軟にプロモーションを行うこともできるためブランドイメージを維持でき、顧客との直接的な関係構築が可能です。

ギフトモールに出店する

ギフトモールに出店してソーシャルギフトを販売する場合、プラットフォームの認知度を活用でき、多くのユーザーにリーチしやすいというメリットがあります。また、販売・配送のインフラが整っており、簡単に出店可能。初期費用や運用コストが低く、マーケティングも手軽にはじめられます。

ただし、プラットフォームによって審査や商品選定の基準が異なるため注意が必要です。また、自社サイトに導入できるサービスと比較すると手数料が高い傾向にあります。

法人向けソーシャルギフトサービスの特徴

法人向けソーシャルギフトサービスは、企業が顧客や従業員にギフトを贈るためのプラットフォームです。販促キャンペーン、福利厚生、顧客感謝イベントなどに活用されます。顧客との関係強化や、従業員のモチベーション向上などを目的に利用されることが多いです。

法人向けは、ブランドロゴのカスタマイズや、特定のテーマに合わせたギフトの選択が可能なサービスなどがあります。大量にギフトを送ることが多いため、特別な料金プランや、発送の速さなどにも注目して選ぶといいでしょう。

ソーシャルギフトサービス10社を徹底比較！

サービス	法人利用	個人向け販売 （自社商品販売）	販売プラットフォーム
MakeGift	×	〇	自社サイト 専用URL
Anygift	×	〇	自社サイト
All in gift	×	〇	自社サイト （Shoppifyのみ）
ポチッとギフト	〇	〇	モール出店
TANP	〇	〇	モール出店
Giftmall	〇	〇	モール出店
giftee for Busines	〇	×	–
デジコ	〇	×	–
GIFTFUL	〇	×	–
NIPPON LOCAL FOOD GIFT	〇	×	–
yui365	〇	×	–

ここからは、ソーシャルギフトサービスを10社ご紹介します。
個人向け販売ができるサービス、法人利用ができるサービス、どちらもできるサービスをピックアップしています。それぞれのサービスの特徴をふまえて、どのサービスが自社の目的に合っているのか比較してみてください。

MakeGift【個人向け販売】

MakeGiftは、自社商品をeギフトとして販売できる店舗・ショップ向けのサービスです。ECストアを持たない店舗でも導入できる点が大きな特徴。専用の管理画面で簡単に商品登録ができ、専門的な技術知識がなくてもノーコードで始めることができます。

eギフトとして販売できる商品数の規模は少なめですが、導入費用は他サービスと比べても少額から始められます。店舗数や商品数の少ない雑貨店やカフェなどでも導入しやすいサービスです。

Anygift【個人向け販売】

Anygiftは、自社ECサイトに専用のHTMLタグを組み込むだけでeギフト機能が使用できるようになるサービスです。
Shopifyユーザーならアプリを使って簡単に導入可能。Shopify以外のプラットフォームのECストアにも、別途見積もりを取って導入できます。

ラッピングやメッセージカードのカスタマイズ、ギフトの受け取り手が好きな商品を選べるカタログギフト機能など、柔軟なギフトオプションが提供されています。

All in gift【個人向け販売】

無料プランがあるeギフトサービス「All in gift」は、Shopifyストアにアプリをダウンロードして簡単に導入できます。導入費用や月額料金は不要で、決済金額の手数料のみでeギフトを始められます。カタログギフト機能や熨斗・ラッピング対応も可能。

すでにShopifyストアをお持ちで、まずは手軽にeギフトをはじめてみたいという店舗にはおすすめのサービスです。

ポチッとギフト【法人向け・個人向け販売】

「ポチッとギフト」は、個人向けに自社商品を販売することも、福利厚生やキャンペーンなどでの法人利用もできるソーシャルギフトサービスです。

ギフトのラインナップは豊富で、全国チェーンのファーストフードやセブンイレブンの商品、配送型のギフトも提供しています。100円からの低単価商品も提供できるので、スモールスタートのキャンペーンや大規模な販促にもおすすめです​。

個人向けの販売の場合、初期費用無料で利用可能。店舗で商品と引き換える形式のため、配送費用や在庫管理の手間がかかりません。

TANP【法人向け・個人向け販売】

TANPは、プレゼントに特化した通販サイトで、10,000点以上の豊富なギフトを扱う通販サイトです。食品、スイーツ、ファッション、コスメ、インテリア、花、ベビー・キッズなど、幅広いカテゴリーを扱っています。

法人向けサービスでは、ラッピングやデコレーションのカスタマイズが可能で、従業員や取引先に柔軟にギフトを贈れます。また、eギフトを活用して、社員の誕生日やイベント、顧客へのお礼としても利用できます。

個人向け販売の場合は、委託配送か個別配送を選択可能。委託販売の契約をした場合は、商品の販売から発送までをTANPにお任せすることができます。

Giftmall【法人向け・個人向け販売】

Giftmallは、幅広い商品ラインナップを特徴とするソーシャルギフトプラットフォームで、個人向けに自社商品を出品することも、法人利用として従業員向けにギフト券を配布することも可能です。

個人向けに自社商品を販売する場合は、出店申し込みの審査を受けることで始められます。初期費用と月額固定費は無料。売上に対する手数料のみで販売できます。

住信SBIネット銀行と提携した法人向けのサービスも提供しており、限定割引価格で購入することができます。

giftee for Busines【法人向け販売】

「giftee for Business」は、法人向けのeギフトサービスです。ギフト券やデジタルギフトの提供に特化しており、キャンペーンや福利厚生、販促活動などに利用できます。

大手カジュアルギフトモールの「giftee」が運営しているため、ギフトの種類が多いのが特徴。企業キャンペーンや販促活動、顧客・従業員へのギフトを考えている事業者におすすめです。

デジコ【法人向け販売】

デジコは、企業向けのデジタルギフトサービスで、6,000種類以上のギフトを提供しており、販促キャンペーンや福利厚生、アンケート謝礼などで利用されています。初期費用や月額利用料が無料で、1円単位からデジタルギフトを発行でき、後払いにも対応。

シンプルな料金体系と使いやすい発注画面で、簡単にギフトを贈れるのが特徴。手間やコストを減らしてデジタルギフトを贈りたい企業や、多様なギフトを提供したい事業者におすすめです​。

GIFTFUL【法人向け販売】

GIFTFULの特徴は、贈り手が1つのギフトを選び、受け取り手は好きなギフトに選び直せるという点。そのため贈られた側の好みに合わせて最適なギフトを選ぶことができ、ミスマッチを防げます。また、受け取った後で後払い形式のため、相手が手続きをしない場合には支払いは発生しません。

法人向けサービスでは、ギフトカードの一括発行や請求書払いが可能で、顧客への贈り物や従業員への福利厚生、キャンペーンにも活用できます。また、企業ロゴのカスタマイズやリアルカードの発行も可能です。

NIPPON LOCAL FOOD GIFT【法人向け販売】

NIPPON LOCAL FOOD GIFTは、日本の各地域のユニークな食文化を提供するカタログギフトサービスです。47都道府県の特産品や地域特有の食材を提供しています。

導入時には、予算や目的に応じてカタログの内容をカスタマイズすることが可能。ギフトを贈ることで地域の産業支援にも寄与できるため、CSR活動の一環としての導入にもおすすめ。また、個別の地域にフォーカスしてカタログを作成できるため、企業のプロモーションや販促キャンペーンなどに活用できます​ 。

yui365【法人向け販売】

yui365は、企業向けのデジタルカタログギフトサービスで、従業員や取引先にオリジナルのデジタルカタログを贈ることができます。豊富な商品からカタログの中身を自由に選べる点と、カスタマイズが可能な点が特徴。メッセージや写真、ロゴなどを挿入し、企業のイメージに合わせたオリジナルのカタログギフトを作成できます。

福利厚生として誕生日や創立記念などのイベントでギフトを贈りたい事業者や、従業員エンゲージメントを向上させたい企業におすすめです。

まとめ｜目的に合ったソーシャルギフトサービスを選びましょう

ソーシャルギフトサービスとひとくちに言っても、個人に向けて販売したいのか、顧客や従業員へのサービスとして利用したいのかによってサービスの選び方は異なります。個人向けと法人向けの特徴を理解した上で、最適なサービスを選ぶことが重要です。
この記事で紹介した10社の比較を参考に、自社の目的やニーズに合わせたサービスを見つけてください。この記事が、ソーシャルギフトサービス導入の参考になれば幸いです。